当社では、社員とそのご家族の健康を守るため、昭和57年に会長山下の入院経験をきっかけとして、40歳以上の「人間ドック制度」を導入し、43年間にわたり継続しています。
昨年度、若年層社員が健診でがんが発見されたことを受け、今年度からは新入社員を含む34歳以下の社員も手厚い健診が受診できるよう支援体制を強化しました。
入社間もない社員もすぐに健診を受診できるよう配慮しています。
今年度の課題は「運動不足」です。5月と9月の健康強化週間では、業務用スマートフォンを活用した歩数測定を実施し、各拠点で平均歩数が最も多い社員と、歩数の伸び率が最も高い社員には、健康グッズを贈呈しました。
ウォークラリーイベントには過去最多となる33名が参加し、運動への関心が着実に広がっています。
こうした取り組みによる運動習慣の定着と昨年からの減塩対策の効果もあり、高血圧者（135/85mmHg）の割合は昨年度の60％から47％へと改善されました。
夏季期間の熱中症対策としては、ウォーターサーバー、体重計、熱中症指数計の設置に加え、朝夕の検温・朝食・睡眠・体調チェックを行い、熱中症警戒アラートも活用することで、社内での声がけに役立てました。
感染症が流行している時期には、各拠点にアルコール消毒液と個包装マスクを配布し、季節ごとの健康リスクにも柔軟に対応しています。
さらに、禁煙飴、禁煙パイポ、禁煙アプリによる減煙対策や、個人目標達成に向けた定期的な健康経営アンケートの実施など、社員の主体的な健康づくりも後押ししています。
ワーク・エンゲイジメント（仕事への意欲や集中度）は向上し、アブセンティーイズム（病気などによる欠勤日数）も3.0日から2.8日へ減少しました。プレゼンティーイズム（出勤しているが生産性が低下している状態）は昨年度と同水準を維持しており、健康経営は働きやすい職場環境づくりにつながっていることを実感しています。
これからも、社員が安心して働ける環境づくりを通じて、健康と働きがいの両立を目指してまいります。